すぐに使える保険ノウハウを指南!!

民間介護保険を考え始めるのは、介護を身近に感じる40歳以降の方だと思います。

民間介護保険も他の保険と同様、「どこに相談したらよいのかわからない」ため、街中にある保険ショップ、銀行や保険代理店に出向き、営業マンのすすめられるままに保険に加入していませんか。

民間介護保険は、まだ商品化されて新しい商品です。販売員も公的介護保険の知識がある方は少ないうえに、必ず医療保険とセットで販売しようとする保険ショップなどの方々もいます。

介護状態になる人が必ずしも医療保険の加入が必要ではありません。公的介護保険や高額療養費などを理解して民間の医療保険や民間介護保険を検討することをお勧めします。

 

保険相談で一番大切なことは?

確かに、保険商品は保険会社によって微妙に違い、非常に分かりにくい商品だと思います。

だからこそ、無料相談で保険加入を勧められるより、有料で本当に納得のいく保険に加入したほうが経済的にも断然お得です。

無料相談は保険加入が大前提になっています。保険に加入する「必要がある」、もしくは、「必要はない」ここが最も大事です。

そのためにも、公的医療保険や公的介護保険の制度の理解したうえで、保険の必要性を考えるべきです。 

民間介護保険が必要だと考える場合、お金に余裕があれば、夫婦で加入するのが一番です。ただ、将来の公的年金は約30年で2割は下がると言われています。

そこで、あえて順番をつけると、妻の方が必要ではないでしょうか。妻が介護状態になると、夫が慣れていない家事や掃除などをする必要があります。結果、慣れないことで多大なるストレスとなり精神的に病んでしまう場合もあります。

そこで、民間介護保険に加入していれば、有料サービスを使うことにより少しでも軽減できます。

数ある民間介護保険商品の中から最適な商品を選ぶポイントは以下の点です。

  • 保険料の支払い方が終身払いの場合は年金収入のみのときに支払いが可能かなど
  • 支給要件(公的介護保険に連動しているか、もしくは、保険会社独自の基準かなど)
  • 公的介護保険に連動している場合、要介護度○以上で保険金がもらえるのか。
  • 保険金は一時金でもらえるのか、もしくは年金で一生もらえるのか。
  • 支払保険料ともらえる保険金との比較し、保険料が高すぎないか。
  • 保険料免除はどういう状態になった場合なのか。
  • 掛け捨てなのか、解約返戻金があるのか。解約返戻金があればどのくらいあるのか。
  • 死亡保険金はあるのか。介護にならずになくなった場合はどうなるのかなど